年末相場と配当進捗｜11月収支まとめ

11月最終週、日本市場は米国市場の休場による材料不足の中でも落ち着いた買いが入り、年末相場に向けて堅調な推移を見せました。ブラックフライデー商戦や利下げ期待といった海外要因が投資家心理を下支えし、指数は小幅ながら続伸。個人投資家としての売買では、積立とスイング双方で着実に買い増しを進めつつ、ポートフォリオ全体のバランスを見直す一週間となりました。11月の収支や配当の動きも整理しながら、年末に向けた投資戦略を再確認する内容となっています。

2025年11月28日の市況｜米休場で材料薄も、日本株は年末相場へじわり堅調

主要指数（11月28日時点）

日経平均：50,253.91（+86.81）
TOPIX：3,378.44（+9.87）
NYダウ：47,427.12（+314.67）
NASDAQ：23,214.69（+189.10）
S&P500：6,812.61（+46.73）
※米国市場は27日は休場であった為、指数は26日の数値です。

米国市場（11月27日）

27日の米国市場は感謝祭のため全面休場となりました。直前の26日まで相場は4営業日続伸しており、テクノロジー株への買いが強まっていた点が特徴的です。背景には年末にかけて意識される利下げへの期待が継続しており、投資家心理がやや改善している様子がうかがえました。

米国市場全体のまとめ

米国市場は感謝祭のため11月27日は休場。
前営業日まで4日続伸し、特にハイテク株が堅調。
利下げ期待や12月の経済指標発表が今後の焦点。

日本市場（11月28日）

11月最終取引日となった日本市場は、外部環境に大きな変化がない中でもじわりと買いが入り、日経平均は4日続伸となりました。終値は5万253.91円と心理的な節目でも落ち着いた動きが続き、TOPIXも3日続伸となるなど、全体として持続的な買いが入る一日でした。

米国市場が休場だったため材料は限られましたが、日経平均のチャートでは25日移動平均線付近を意識した値動きで、上値を探る場面も見られました。年末に向けてブラックフライデー商戦の動向、米国の利下げ思惑などが追い風となり、徐々にクリスマスラリーへの期待感も高まりつつあります。

日本市場全体のまとめ

日経平均は5万253.91円で4日続伸。
TOPIXは3378.44ポイントで3日続伸。
米国休場で材料乏しい中でも底堅い推移。
ブラックフライデー商戦や米利下げ期待が支え。

トレード銘柄｜積立もスイングも着実に買い増し、無駄玉なしの一日

楽天証券｜積み立て投資

2865　GXNDXカバコ
株　　価：　1,201.0
数　　量：　+2口
合　　計：　120口

SBI証券｜スイングトレード

買い増し銘柄

1605　INPEX　+1株（合計80株）
5016　JX金属　+2株（合計21株）
7013　IHI　+2株（合計29株）

売却銘柄

なし

反省点・総括｜方向感欠く相場で含み損銘柄を丁寧にケアした一日

本日の相場は米国市場が休場だった影響もあり方向感が定まりにくい展開となりました。その中で、保有中の含み損銘柄に対して計画的に買い増しを行い、ケアを進めた一日でした。INPEXは配当取りも意識しつつ、JX金属やIHIは株価水準を見極めながらタイミングを図り慎重に追加しています。

2025年11月のまとめ

楽天証券

今月は短期売買目的で保有していた情報戦略テクノロジーを、含み損を抱えた後に薄利ながら売却しました。当初のデイトレ目的から保持期間が伸びた形となり、結果的にはスイング視点でも検討の余地があったと感じています。

また、NISA口座ではNTTの買い増しを行い取得単価を引き下げています。特定口座ではソニーフィナンシャルグループを150円割れの場面で追加購入し、今後の株価推移や配当、利回りなどを踏まえて、NISA口座への移管や売却も視野に入れて検討しています。

毎月分配のGXNDXカバコについても、コツコツと買い増しを継続していく予定です。今月の楽天証券での配当・分配金は以下の通りです。

▼クリックで配当金の詳細を表示

コード	銘柄名	金額
2865	GXNDXカバコ	570円
9432	NTT	5,300円

SBI証券

SBI証券では含み損銘柄を中心に買い増しを進め、取得単価を下げながらポートフォリオの安定化を図りました。また、高配当銘柄に加え、重点投資分野に関連するコンテンツ企業への投資も行い、バランスを意識した構成へと調整を進めています。今月は2銘柄を売却し、資金の効率化も行っています。

11月は決算発表が相次ぎ、増配を発表した企業も多かったため年間配当金が増加しました。今月の買い増し結果として年間配当金は14万3459円（前月比+9416円）、利回りは4.63％（前月比-0.1%）となりました。利回りがわずかに低下した要因は、比較的利回りの低いコンテンツ関連銘柄を追加した影響によるものです。