6月4日の日本市場は、なぜここまで大きく下落する展開になったのか。前日に米国市場が調整したとはいえ、日経平均は年初来高値を更新した直後で、強い地合いが続いていたはずです。それでも一転して大幅安となった背景には、どのような流れがあったのでしょうか。
まず押さえておきたいのは、前日の米国市場で主要3指数がそろって下落したことです。地政学リスクの高まりや金利上昇、原油高といった外部環境が重なり、エヌビディアやマイクロソフトなどのAI・大型テック株に利益確定の動きが広がりました。米国債利回りの上昇も相場の重しとなり、投資家心理は慎重さを増していました。
こうした流れは翌日の日本市場にも波及し、半導体やAI関連を中心に売りが広がりました。中東情勢の不透明感や原油高が意識され、前日までの高値警戒感と重なったことで、幅広い銘柄に調整が入りやすい一日となりました。
この記事では、米国市場から日本市場へとつながる相場の流れを整理しながら、当日のトレード内容を振り返ります。デイトレードの狙いと値動き、スイング口座での高配当銘柄の売買状況、そしてその日のトレードを通じて感じた改善点や気づきをまとめています。
相場の動きを丁寧に追いながら、自分の投資判断をアップデートしていきたい読者に向けて、日々の市況とトレードの振り返りをわかりやすく共有していきます。
2026年6月4日の市況｜海外要因が重なり日本株は大幅反落
主要指数（6月4日時点）
日経平均：67,470.69（-931.44）
TOPIX：3,951.85（-44.35）
NYダウ：50,687.07（-620.72）
NASDAQ：26,853.98（-239.93）
S&P500：7,553.68（-56.10）
米国市場（6月3日）
3日の米国市場は、主要3指数がそろって下落し、これまで続いていた上昇基調が一度落ち着く形になりました。NYダウは50,687.07ドルと前日比620.72ドル安となり、S&P500も7,553.68と56.10ポイントの下落、NASDAQも26,853.98と239.93ポイントの下落となりました。いずれも直近の高値圏から押し戻される動きが見られ、投資家の間では慎重な姿勢が広がったように感じられます。
この日の相場を押し下げた背景として、まず地政学リスクの高まりが挙げられます。米国とイランの間で新たな軍事行動が報じられ、中東情勢の不透明感が意識されました。米中央軍はイランからの弾道ミサイルやドローンを迎撃したうえで、イランのケシュム島に対して自衛的な攻撃を行ったと発表しており、クウェート軍も防空システムによる迎撃を明らかにしています。こうした報道が続いたことで、投資家心理はやや慎重になりやすい環境だったといえます。
原油価格の上昇も市場の重しとなりました。WTI原油先物は1バレル96.02ドル、ブレント原油は97.81ドルで取引を終え、高値圏での推移が続きました。原油高は企業のコスト増やインフレ再燃への懸念につながりやすく、株式市場にとっては警戒感を誘いやすい材料になったと受け止められます。
金利面でも、米国債利回りの上昇が株価の重しとなりました。10年債利回りは4.5％近辺、30年債利回りは5％に近づく水準まで上昇したとされ、利回り上昇が利下げ観測をやや後退させる方向に働きました。ADPが発表した5月の雇用データが堅調だったことに加え、サービス業の活動も底堅さが確認されており、「景気が強いのであれば金融緩和は急がれないのではないか」という見方が意識されやすい状況だったようです。
さらに、この日はハイテク・AI関連銘柄の調整も目立ちました。半導体大手のエヌビディアや、AI関連需要が期待されていたデル・テクノロジーズが3％超の下落となり、オラクルも5％を超える下げとなりました。時価総額の大きいマイクロソフトも3％程度下落しており、ここまで市場をけん引してきた大型テック株に利益確定の動きが広がった印象があります。
セクター別では、テクノロジー、金融、消費関連などで軟調な銘柄が多く、S&P500採用銘柄の複数セクターが下落して取引を終えました。一方で、原油高の恩恵を受けやすいエネルギー関連では相対的に底堅い動きも見られ、銘柄ごとの明暗が分かれた一日だったといえます。
投資家の視線は今後の経済指標にも向けられており、ADP雇用統計を受けて週末の雇用統計本番への注目度が高まりました。内容次第では金利見通しや利下げ開始時期に対する市場の期待が変化する可能性が意識されていたようです。
日本市場（6月4日）
4日の日本市場は、前日までの最高値更新から一転して大きく反落しました。日経平均株価は67,470.69円で取引を終え、前日比931.44円安となりました。前日に年初来高値を更新していたこともあり、利益確定の売りが出やすい地合いだったとみられます。
TOPIXも3,951.85ポイントで下落し、日本市場全体として主力株を中心に幅広い銘柄が売られる展開となりました。日中を通して戻りの鈍い動きが続き、投資家の慎重姿勢がうかがえる一日でした。
下落要因としては、まず海外要因の影響が大きかったと考えられます。前日の米国市場で半導体やAI関連を中心にハイテク株が調整しており、その流れが日本市場にも波及しました。米半導体大手ブロードコムの見通しが市場の期待に届かなかったと伝えられ、世界的に半導体・AI関連株への警戒感が強まっていたことが、日本のハイテク株にも影響したとみられます。
加えて、中東情勢の緊張が再び意識されたことも日本市場の重しとなりました。原油価格が上昇基調を保つなか、インフレや金利動向への不安がくすぶりやすい状況で、前日までの上昇で高値圏にあった日本株には一度リスクを抑えようとする動きが出やすかったと感じられます。
個別銘柄では、AI関連や電子部品・半導体関連の下げが目立ちました。ソフトバンクグループはAI関連投資へのエクスポージャーが大きいこともあり、11％を超える下落となりました。そのほか、キオクシアホールディングス、村田製作所、太陽誘電、古河電気工業などにも売りが広がり、指数を押し下げる要因となりました。
セクター別では、情報通信、電気機器、精密機器など成長期待の高い分野で下落が目立ちました。一方で、ディフェンシブ性の高い内需関連や高配当株では相対的に下げ幅が限定的で、物色の流れが守り寄りに傾いた印象があります。
為替や金利面で大きなサプライズはなかったものの、原油高や世界的な金利動向への意識は続いており、投資家は今後の物価や金融政策の行方を慎重に見極めようとしているようです。
トレード銘柄｜本日は買い増し中心、利回りと取得単価を意識したエントリー
楽天証券｜デイトレードと積み立て投資
本日は、楽天証券での取引はありませんでした。
SBI証券｜スイングトレード
買い増し銘柄
- 2914 JT
株 価： 6,044.0円
数 量： +1株
合 計： 62株 - 3231 野村不動産ホールディングス
株 価： 893.1円
数 量： +10株
合 計： 20株 - 3861 王子ホールディングス
株 価： 779.5円
数 量： +5株
合 計： 150株 - 8904 AVANTIA
株 価： 813.0円
数 量： +5株
合 計： 120株 - 9757 船井総研ホールディングス
株 価： 1,049.0円
数 量： +5株
合 計： 55株
売却銘柄
- なし
5月末時点でのポートフォリオはこちらを参照してください。
反省点・総括｜地合いの悪い日は無理をせず、買い増しに集中した一日
昨夜の米国市場の下落を受け、日本市場も大きく下落する一日となりました。こうした地合いではデイトレードは無理に動かず、高配当銘柄の買い増しに時間を充てました。JT以外は含み損の銘柄が多く、買い増しによって取得単価を下げることができています。
利回りの水準から見ても、そろそろ株価が底に近いのではないかと感じる部分もありますが、焦らず慎重に買い増しを続けていきたいと思っています。
