【投資記録】マイクロン決算で半導体株急騰、日経平均2,203円高｜10月1日の投資記録

日経平均が2,000円を超えて上昇した日は、日本株全体が強かったと考えてよいのでしょうか。10月1日は日経平均が2,203円高となった一方、値上がり銘柄と値下がり銘柄はほぼ同数でした。指数の大幅高だけでは見えにくい、半導体株への資金集中が印象に残る一日となっています。

前夜の米国市場では、PCE価格指数が市場予想を下回り追加利上げへの警戒がやや後退したものの、米10年債利回りは5％を大きく上回る水準まで上昇しました。そのなかで大型テクノロジー株が買われ、日本時間早朝にはマイクロン・テクノロジーが市場予想を上回る売上高見通しを発表。AI向けメモリー需要への期待が日本市場にもつながり、アドバンテストや東京エレクトロンなど半導体関連株が日経平均を大きく押し上げています。

この記事では、米国市場から日本市場へどのように相場がつながったのかを振り返りながら、楽天証券でのデイトレード・積み立て投資、SBI証券でのスイングトレード、そしてその日の売買を振り返ります。なお、本文に記載している各トレード銘柄の「銘柄名」には、その銘柄に関する過去の取引記録へ移動できる記事リンクを設定しています。その日の値動きだけでなく、これまでの売買も確認しながら、一緒に相場への理解を深め、今後の投資判断を少しずつアップデートしていければと思います。

2026年10月1日の市況｜マイクロン決算で半導体株に買い、日経平均は2,203円高

主要指数（10月1日時点）

日経平均：68,956.72（+2,203.00）
TOPIX：4,131.98（+23.33）
NYダウ：50,906.05（-443.87）
NASDAQ：26,861.06（+63.52）
S&P500：7,651.54（-19.30）

米国市場（9月30日）｜PCE鈍化で利上げ観測後退も長期金利が上昇

9月最終日となった30日の米国市場は、主要3指数がまちまちの結果となりました。NYダウは前日比443.87ポイント安の50,906.05、S&P500は19.30ポイント安の7,651.54と下落した一方、NASDAQは63.52ポイント高の26,861.06で取引を終えています。取引序盤にはS&P500が上昇し、NASDAQも大きく買われる場面がありました。しかし、その後は長期金利の上昇が重荷となり、引けにかけて勢いを失っています。そのなかでもMicrosoft、Apple、NVIDIAなど大型テクノロジー株には買いが入り、NASDAQを支えました。

この日、市場の焦点となったのがFRBの重視する8月のPCE価格指数です。前年同月比は3.4％上昇となり、市場予想の3.7％を下回りました。前月比も0.3％上昇と、予想されていた0.4％を下回っています。インフレが市場の警戒ほど強くなかったことで、10月FOMCでの追加利上げ観測は後退しました。CMEのFedWatchでは、10月に少なくとも0.25％の利上げが実施される確率が、前日の約51％から約37％まで低下しています。

一方、4－6月期GDP確定値は年率2.2％増へ上方修正されました。個人消費やAIインフラへの投資が米国経済を支えていることも確認されており、景気の底堅さとインフレの鈍化が同時に示されたことで、発表直後の株式市場では買いが先行しました。ただ、債券市場では警戒が続いています。米10年債利回りは一時5.30％を上回り、終値ベースでも5.289％と2002年以来の高水準まで上昇しました。PCE発表直後には金利が低下する場面があったものの、その後は堅調な景気、高水準のエネルギー価格、米国の財政や国債供給への警戒から長期債が売られ、利回りは再び上向いています。

FRBによる追加利上げへの警戒が後退したことは株式市場にとってプラス材料ですが、長期金利が5％を大きく上回る状況が続けば、企業の資金調達コストや株式の割高感も意識されやすくなります。S&P500やNYダウが序盤の上昇を維持できなかった背景として、こうした金利の高止まりも重荷になったと考えられます。

雇用面では、9月のADP民間雇用者数が9万人増となり、8月分も3万6,000人増へ下方修正されました。週後半に予定される米雇用統計を前に、労働市場が急激に悪化しているわけではないものの、これまでの強い雇用拡大から勢いが鈍っている可能性も意識されています。その一方で、FRB内にはインフレへの警戒が残っています。FRBのリサ・クック理事は、物価上昇圧力が長期間にわたって高すぎるとの認識を示しました。PCEの鈍化だけで利上げ局面が終了したと判断できる状況ではなく、今後の雇用統計やインフレ指標によって金融政策への見方が再び変わる可能性があります。

原油市場では、中東情勢と米国の燃料在庫が引き続き材料となりました。WTI原油先物は0.47ドル安の1バレル89.95ドルで取引を終えています。米国とイランの和平協議が停滞するなか、カタールはテヘランとワシントンの間でシャトル外交を続け、協議進展への期待を示しています。一方、トランプ大統領は、核問題で具体的な対応を取る見返りとしてイランへの制裁緩和を検討しているとの報道を否定しました。米国では原油在庫が増加したものの、ガソリン在庫は170万バレル、留出油在庫は230万バレル減少しています。燃料需給の引き締まりも原油価格を支える材料となっており、原油高が続けばインフレを再び押し上げ、米長期金利やFRBの政策判断に影響する可能性もあるため、引き続き株式市場にとって重要な材料になりそうです。

投資家心理を示すVIX恐怖指数は16.34でした。株価指数が大きく崩れているわけではなく、現時点で強いリスク回避が広がっている状況ではありません。ただ、VIXが比較的低い水準にある一方、債券市場では長期金利が約24年ぶりの高水準に達しており、株式市場と債券市場の警戒感には温度差もみられます。

為替市場では、ドル円が1ドル157.5円前後で推移しました。PCEが予想を下回ったことで追加利上げ観測が後退し、一時はドル売りが進みましたが、その後は長期金利が再び上昇したため下げ幅を縮小しています。

米10年債利回りの高止まりはドルを支える一方、日本政府・米政府による円安への警戒も強まっています。157円台からさらに円安が進む局面では、政策当局の動向にも注意が必要でしょう。

米国市場全体のまとめ｜PCE鈍化と長期金利上昇が交錯

日本市場（10月1日）｜半導体株に買い集中、日経平均は2,203円高

前夜の米国市場ではNASDAQが上昇した一方、S&P500は小幅安となり、主要11セクターのうち9セクターが下落しました。幅広い銘柄が買われたわけではありませんでしたが、Microsoft、Apple、NVIDIAなど大型ハイテク株には買いが入っています。そこへ日本時間早朝に発表された米マイクロン・テクノロジーの決算が加わりました。2027会計年度第1四半期の売上高見通しは615億ドルと、市場予想の570億2,000万ドルを上回っています。AI向けメモリー半導体の旺盛な需要が改めて確認されたことで、日本市場では半導体関連株への買いが一気に強まりました。

日経平均は前日比2,203.00円高の68,956.72円で取引を終え、69,000円台に迫りました。TOPIXも23.33ポイント高の4,131.98ポイントと上昇しています。

ただし、両指数の上昇幅には大きな差がありました。アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループの3銘柄だけで日経平均を約1,300円押し上げたとされており、指数寄与度の高い半導体・ハイテク株への資金集中が、日経平均の大幅高につながった形です。

東証プライムの売買代金は8兆7,228億7,900万円と高水準となり、取引は活発でした。一方、値上がり銘柄数は750、値下がり銘柄数は747とほぼ同数です。33業種でも上昇は11業種にとどまり、22業種が下落しました。日経平均の2,000円を超える上昇だけを見て、日本株全体が大きく買われたと捉えるには注意が必要だった一日です。

業種別では電気機器、精密機器、非鉄金属などが上昇し、マイクロンの決算を受けてキオクシアホールディングス、アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテックなど半導体関連株が大きく買われました。その一方で、石油・石炭製品、銀行、保険などは下落しており、物色の偏りが目立ちました。

国内材料では、日銀が発表した9月短観も注目されています。大企業・製造業の業況判断DIはプラス24と6期連続で改善し、2018年3月以来8年半ぶりの高水準となりました。AI・半導体関連需要の増加や価格転嫁による収益改善が寄与した一方、大企業・非製造業はプラス35と5期ぶりに悪化しています。さらに、先行きについては製造業、非製造業ともに悪化が見込まれており、足元の企業景況感の改善がそのまま続くと見るには慎重さも必要でしょう。

金融株には、朝方に公表された日銀9月会合の「主な意見」も影響しました。政府側の利上げに慎重な姿勢に大きな変化がないとの受け止めから早期利上げへの織り込みが後退し、三菱UFJフィナンシャル・グループや東京海上ホールディングスなど銀行・保険株は軟調となりました。

個別株では、PHCホールディングスが東邦ホールディングスから初期的な買収提案を受けたと開示したことで急伸。一方、前日に6,321億円超の減損損失を発表し、監査法人が監査意見を表明しなかったニデックは大幅に下落しました。

半導体株が指数を大きく押し上げる一方、金融株や一部の個別銘柄は弱く、同じ日本市場でも銘柄ごとの差が大きく表れた一日となりました。

日本市場全体のまとめ｜半導体株主導で日経平均が急伸

トレード銘柄｜SKYFALLを新規購入、野村不動産HDは100株へ

楽天証券｜デイトレードと積み立て投資

特定口座

• 625A　SKYFALL
  株　　価：　1,908.0円
  約定時間：　10:09:42
  狙　　い：　前日にストップ高付近まで上昇したあと下落していたため、反発を狙ってスイングトレードとして購入。
• 563A　GXNAS100Dカバコ
  株　　価：　1,060.0円
  数　　量：　+1口
  合　　計：　26口

SBI証券｜スイングトレード

買い増し銘柄

• 3231　野村不動産ホールディングス
  株　　価：　874.0円
  数　　量：　+10株
  合　　計：　100株
• 7327　第四北越フィナンシャルグループ
  株　　価：　2,737.0円
  数　　量：　+1株
  合　　計：　42株

売却銘柄

• なし

9月末時点でのポートフォリオはこちらを参照してください。

反省点・総括｜半導体株主導の上昇相場で感じた入りにくさ

日経平均が大きく上昇した一日でしたが、デイトレードではどうにも入りにくさを感じました。寄り付きから1時間ほど相場を見ながら考えた末、前日にストップ高付近まで上昇したあと下落していたSKYFALLを、反発狙いのスイングトレードとして購入しています。ただ、エントリー後も下落が続いており、持ち越すうえでは少し不安が残る形となりました。

単元未満株については、日経平均の大幅高とは対照的に、実際の資金が半導体関連銘柄へ集中している状況を確認しながら、ポートフォリオ内で下落が目立っていた銘柄を買い増しています。野村不動産ホールディングスは今回の買い増しによって100株となり、単元化することができました。単元未満株で保有していたときとは異なり、今後はリアルタイムで売却できるため、売買の流動性を持たせられた点は大きいと考えています。同社については増収増益が見込まれているものの、日銀の利上げが不動産業にとって向かい風となる懸念は残っています。そのため、100株まで買い増したことで保有を固定化するのではなく、状況に応じてリアルタイムで売却できる状態になった点も意識しておきたいところです。