今日の市況
1月21日の東京株式市場は、トランプ米大統領の関税政策に対する市場の反応により、乱高下する展開となりました。当初、トランプ大統領が高関税政策を見送るとの見方から、日経平均株価は上昇して始まりました。しかし、その後、メキシコとカナダへの25%の関税賦課を検討するとの報道を受け、投資家心理が揺さぶられ、株価は一時下落に転じました。最終的に、日経平均は前営業日比125円48銭高の3万9027円98銭で取引を終え、続伸となりました。
セクター別では、石油・石炭製品が下落する一方、その他製品は上昇するなど、業種間で明暗が分かれました。個別銘柄では、ディスコやソシオネクスト、レーザーテックなどの半導体関連株が堅調に推移しました。一方、川崎重工業やINPEX、ENEOSホールディングスは軟調な動きとなりました。
為替市場では、トランプ大統領の関税方針に対する懸念から、円が対ドルで乱高下しました。特に、メキシコとカナダに対する25%の関税賦課の可能性が報じられた際には、一時的にドル買い・円売りが進行しました。
全体として、トランプ政権の貿易政策に対する市場の警戒感が強まっており、今後の動向に注視が必要です。
デイトレ銘柄
- 7267 本田技研 1,510.5→1,497.0（-1,350円）
自動車関連株は、上昇基調でスタートしたためエントリーを決断。しかし、朝イチの高値が本日の高値となり、その後は下落に転じました。要因として、エントリー時点でドル円が円高方向に進んでいたことが影響したと考えられます。 - 2432 DeNA 2,639.5→2,643.0（+350円）
比較的安定した銘柄として選定。小幅な値動きながら利益を確保できたトレードでした。エントリーポイントを見極め、スムーズに取引を終えられたのは良い結果といえます。 - 6762 TDK 1,911.5→1,899.5（-1,200円）
エントリータイミングが10:00頃で、この時点でメキシコ・カナダへの関税に関する報道が流れ、日経平均が急落。円安方向への動きにより株価が大幅に下落し、早めの損切りを余儀なくされました。
※デイトレリストは時間経過で表記していますが、結果の画像はコード順となっている為順番が違います。
反省点
今日のトレードで明確になった課題は以下の通りです。
- 外部要因への敏感さを高める必要性
トランプ政権の政策に関する報道が市場に与える影響を、より素早く察知することが重要です。報道が流れた直後の急落に対応できていなかったため、損切りが遅れた部分があります。 - エントリーポイントの再考
本田技研やTDKのトレードでは、エントリー時点での為替動向や市場全体のトレンドを十分に考慮できていませんでした。特に、ドル円の動きが株価に与える影響を改めて見直す必要があります。 - トレード戦略の見直し
今日のような乱高下する相場では、短期的な値動きに振り回されずに、一定の損失を許容しつつ冷静に対処するスキルが求められます。また、銘柄選定時にリスクを分散させる意識を持つことも重要です。
