2026年3月5日の市場は、米国株の反発と地政学リスクへの警戒感の後退を背景に、日本市場が大きく持ち直す一日となりました。本記事では、当日の主要指数の動きや米国市場の状況、日本市場の反発要因を整理するとともに、実際のトレード内容と振り返りについても記録しています。短期的な相場の変化と向き合いながら、どのように判断したのかを振り返ることで、今後の運用方針を考える材料としてまとめています。
2026年3月5日の市況｜米国株反発を受けて日本市場が急反発
主要指数（3月5日時点）
日経平均：55,278.06（+1,032.52）
TOPIX：3,702.67（+69.00）
NYダウ：48,739.41（+238.14）
NASDAQ：22,807.48（+290.79）
S&P500：6,869.50（+52.87）
米国市場（3月4日）
4日の米国市場は、前日までの不安定な値動きから持ち直し、主要3指数がそろって上昇して取引を終えました。NYダウは前日比238.14ドル高の48,739.41ドル、S&P500は52.87ポイント高の6,869.50ポイント、NASDAQは290.79ポイント高の22,807.48ポイントとなっています。特にNASDAQの上昇が目立ち、ハイテク株を中心に買い戻しの動きが広がりました。
この反発の背景としては、中東情勢をめぐる緊張感に対して、やや落ち着きを取り戻す材料が出てきたことが挙げられます。イスラエルと周辺国の軍事行動が続く中でも、イラン側から停戦協議に関する意向が伝えられたとの報道や、米政府による輸送路の安全確保に向けた対応策が、市場心理を下支えしました。
また、経済指標の面では雇用関連や景況感を示すデータが市場予想を上回り、米国経済の底堅さがあらためて意識される形となりました。これにより、過度な景気後退懸念が後退し、リスク資産への資金回帰が進んだことが、株価指数の上昇につながったと考えられます。
一方で、前日までの下落幅が大きかったこともあり、今回の上昇は自律反発の側面も含んでいると見られます。先物市場では依然として神経質な値動きが続いており、市場全体が完全に安定したとは言い切れない状況です。
VIX指数の低下や原油価格の落ち着き、債券利回りの動きなどを含めて見ると、短期的にはリスク選好姿勢がやや回復したものの、引き続き外部環境の変化には注意が必要な局面といえます。
日本市場（3月5日）
5日の日本市場は、前日の下落を受けた反動もあり、全体として大きく反発する一日となりました。日経平均株価は終値で55,278.06円となり、前日比で1,032.52円の上昇となっています。TOPIXも3,702.67ポイントで取引を終え、69.00ポイント高と幅広い銘柄に買いが入りました。
取引時間中には一時2,300円を超える上昇幅となる場面もあり、投資家心理が急速に改善した様子がうかがえます。
背景としては、米国市場が反発したことに加え、中東情勢に関して短期的な安心感が広がったことが挙げられます。ここ数日は地政学リスクを意識した売りが先行していましたが、イラン側が停戦協議に向けた動きを見せているとの報道が伝わり、リスク回避姿勢が後退しました。
これにより、前日まで売られていた銘柄を中心に買い戻しが進み、指数全体を押し上げる結果となりました。
業種別に見ると、不動産や銀行、繊維など幅広いセクターで上昇が見られました。一方で、すべての銘柄が上昇したわけではなく、家具・インテリア関連など一部の銘柄では下落も見られています。相場全体が反発する中でも、銘柄ごとの選別が進んでいる状況といえます。
原油価格は引き続き高値圏で推移しており、エネルギーコストの上昇に対する警戒感は残っています。また、為替市場ではドル円が157円付近と円安水準が続いており、輸出関連企業には追い風となる一方、輸入コストの増加には引き続き注意が必要な環境です。
日本市場は外部環境の影響を強く受ける局面が続いており、地政学リスクや資源価格、為替動向を総合的に見ながらの判断が求められます。
トレード銘柄｜積み立て継続と押し目を意識した買い増し
楽天証券｜積み立て投資
特定口座
- 2865 GXNDXカバコ
株 価： 1,223.0
数 量： +1口
合 計： 199口
SBI証券｜スイングトレード
買い増し銘柄
- 261A 日水コン +1株（合計30株）
- 2914 JT +1株（合計56株）
- 4204 積水化学工業 +1株（合計16株）
- 7327 第四北越フィナンシャルグループ +1株（合計18株）
売却銘柄
- なし
2月末時点でのポートフォリオはこちらを参照してください。
反省点・総括｜慎重姿勢を保ちつつ下落局面への対応を振り返る
前日の下落を打ち消すような上昇となった日本市場に合わせて、ポートフォリオの評価額も回復傾向を示しました。結果として指数の戻りと歩調を合わせる形となりましたが、仮に前日の下落局面が短期的な底であったとすれば、そのタイミングで買いを入れられていれば、より効率的な取引になったとも考えられます。
ただし、当時はさらに下落する可能性も十分に想定できる状況であり、慎重姿勢を維持する判断も一概に誤りとは言えません。株価はまだ以前の水準に完全には戻っていない点もあり、段階的に買い増しを進めるという方針自体は、リスク管理の観点からも妥当な対応であったと受け止めています。
今後も相場環境を確認しながら、無理のないペースでの取引を意識していきたいところです。