12月9日の株式市場は、日米で異なる値動きが際立つ一日となりました。米国ではFOMCを控えた警戒感から主要指数が下落する一方、日本市場は半導体関連株を中心に底堅い動きを見せました。本記事では、日米市場の動向から実際の売買内容、そして当日の反省点までを整理し、リアルな投資記録として振り返ります。
12月9日の市況｜主要指数は日米で明暗、イベント待ちムードが交錯
主要指数（12月9日時点）
日経平均：50,655.10（+73.16）
TOPIX：3,384.92（+0.61）
NYダウ：47,739.32（-215.67）
NASDAQ：23,545.90（-32.22）
S&P500：6,846.51（-23.89）
米国市場（12月8日）
8日の米国市場は、週初から慎重姿勢が鮮明となり、主要3指数はそろって下落して取引を終えました。投資家のスタンスは積極的なリスクオンよりも、リスクオフ方向に傾いており、特定のセクターへの集中売りというよりは、市場全体にじわりと売りが広がる形となりました。
NYダウは前日比-215.67ドルの47,739.32ドル、S&P500は-23.89ポイントの6,846.51ポイント、NASDAQは-32.22ポイントの23,545.90ポイントで引けています。値動きの背景として大きかったのは、9日から10日にかけて予定されているFOMCへの警戒感です。
市場では0.25％の利下げ観測がある程度織り込まれているものの、声明文やドットチャートによる将来の金利見通しに対する不透明感は依然として強く、利下げの有無そのものよりも「今後の政策スタンス」がより強く意識されていました。
さらに、米国債利回りの上昇も株式市場の重しとなり、特にグロース株やハイテク株の一部には利益確定売りが入りやすい環境となっていました。相場全体としては、強気でも弱気でもなく、大きなイベントを前にした様子見姿勢が支配的な地合いだったといえます。
日本市場（12月9日）
9日の日本株市場は、米国市場の不安定さを意識しつつも、全体としては底堅さが印象的な相場展開となりました。日経平均株価は前日比+73円16銭の50,655円10銭と小幅ながら上昇し、TOPIXも+0.61ポイントの3,384.92ポイントで取引を終えています。
特に相場を支えたのは半導体関連株やハイテク関連銘柄で、前日の米国市場で同セクターが比較的堅調だった流れを引き継ぐ形で買いが入りました。出来高は約20億株と商いも比較的活発で、値動きの割には投資家の参加意欲が感じられる一日でした。
また、個別銘柄では決算内容を材料に明暗が分かれる展開となりました。増収増益や株主還元策の強化などを評価される銘柄がある一方で、物流費の上昇などコスト増を背景に利益が圧迫される企業もあり、指数全体は堅調ながらも、銘柄選別色の強い相場環境が続いています。
先物市場ではTOPIX先物が引けにかけて上昇し、現物終値を上回る水準で推移しました。これにより、短期的な警戒感はあるものの、中期的には相場の下支え期待が依然として残っている状況がうかがえます。
トレード銘柄｜小口の買い増し中心で守備力を意識した運用
楽天証券｜デイトレードと積み立て投資
本日、楽天証券口座での売買は行いませんでした。
株価の動きを細かく観察しつつ、無理なエントリーは避け、次のチャンスを待つスタンスを優先しています。短期的な値動きに振り回されず、リスクとリターンのバランスを意識した運用に徹しています。
SBI証券｜スイングトレード
買い増し銘柄
- 1605 INPEX +1株（合計86株）
- 7272 ヤマハ発動機 +3株（合計189株）
売却銘柄
- なし
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反省点・総括｜指値戦略の甘さと板読み判断の精度が課題
この日の反省点として最も大きかったのは、指値戦略の甘さと板読みの精度です。前場は日経平均、TOPIXともに軟調な動きだったことから、無理なトレードは控える方針で臨んでいましたが、楽天証券側で保有している銘柄が後場にかけて急騰する場面がありました。
その後は前日終値付近まで押し戻されたものの、事前に売り指値を設定していなかったため、利益確定のチャンスを逃す結果となりました。前場の地合いだけで判断し、「そこまで戻ることはないだろう」と油断していた点が大きな反省材料です。
また、カバコに関しては買い指値を入れていたものの、厚い買い板の下で指値を置いてしまい、板が薄くなるタイミングをうまく捉えきれずに約定できませんでした。板の変化スピードや勢いの見極めがまだ甘く、場中の判断力の向上が今後の課題です。
一方で、SBI証券側の取引では、ヤマハ発動機を取得単価付近でしっかり拾えた点は評価できるポイントでした。取得単価を維持しつつ株数を増やせたことは、今後のパフォーマンス向上に寄与すると考えています。
全体としては大きな失敗はなかったものの、「準備不足による機会損失」が目立った一日であり、相場の急変動への事前対応力を高める必要性を強く感じる結果となりました。
