5月28日の日本市場は、なぜ高値圏から調整しつつも個別物色が進む展開になったのか。前日の米国市場が主要3指数そろって最高値を更新するほど強い動きを見せたにもかかわらず、日本株は後場にかけて急速に売りが広がる場面もあり、その背景にはどのような外部要因があったのかを整理していきます。
まず前日の米国市場では、原油価格の急低下が追い風となり、ニューヨークダウやS&P500、ナスダックが小幅ながらも最高値を更新しました。半導体株には一服感が見られたものの、燃料コストの落ち着きが航空やクルーズ関連を支え、全体としては堅調な流れが続いていました。一方で、金利や為替の大きな変動は見られず、地政学リスクも米政府の否定姿勢が続くなど、やや不透明さを残した状態でした。
こうした外部環境の中、日本市場では昼休み中に伝わった中東情勢の報道が相場の流れを大きく変えました。原油先物が92ドル台まで急伸したことで、ハイテク株を中心に手仕舞い売りが広がり、日経平均は一時1,100円を超える下げとなりました。ただし、後場には過度なリスク回避が和らぎ、電子部品や内需関連など需給や業績が意識される銘柄には買いが向かうなど、個別物色の流れは続いていました。
この記事では、前日の米国市場から当日の日本市場までの流れを整理しながら、相場がどのように動いたのかをわかりやすく振り返ります。また、デイトレードで扱った銘柄の選定理由や約定時間、値幅の記録、さらに別口座で行っているスイング（高配当投資）の売買状況についてもまとめています。最後には、その日のトレードを振り返り、良かった点や改善点を整理しながら、読者と一緒に相場理解を深めていく姿勢で締めくくっています。
2026年5月28日の市況｜高値圏からの調整と外部要因が交錯した一日
主要指数（5月28日時点）
日経平均：64,693.12（-306.29）
TOPIX：3,902.01（-16.00）
NYダウ：50,664.28（+182.60）
NASDAQ：26,674.74（+18.55）
S&P500：7,520.36（+1.24）
米国市場（5月27日）
27日の米国株式市場は、ニューヨークダウ、S&P500、ナスダックの主要3指数がそろって小幅ながらも終値ベースで過去最高値を更新し、堅調な地合いが続いた一日となりました。ニューヨークダウは前日比182.60ドル高の50,644.28ドルと、節目の5万ドル台を維持しながら上昇幅でも他指数を上回る動きとなりました。S&P500は7,520.36ポイントと1.24ポイント高、ナスダックは26,674.73ポイントと18.55ポイント高で取引を終え、いずれも高値圏を維持しています。
この日の相場を支えた大きな材料として、原油価格の急低下が挙げられます。米国の原油先物価格は1バレル88.68ドルまで下落し、燃料コストの落ち着きが意識されました。背景には、イラン国営メディアが「ホルムズ海峡を通過する商業航路を1カ月以内に戦前水準まで回復させる意向」を伝えたことがあり、中東情勢を巡る供給不安がやや後退したとの見方が広がりました。これにより、航空株やクルーズ関連など燃料費の影響を受けやすい銘柄に買いが入りやすい環境となりました。一方で、米政府はこの報道内容を否定しており、地政学リスクが完全に払拭されたわけではない点も意識されています。
また、今年の米国市場をけん引してきた半導体関連株には一服感が見られました。マイクロン・テクノロジーは時価総額が1兆ドル規模に達したと報じられたこともあり、この日も上昇して引けたものの、日中の高値からは伸び悩む場面がありました。インテルやクアルコムなど一部銘柄は下落し、AI需要を背景にした半導体セクター全体の上昇トレンドが短期的に落ち着きつつあるとの見方も出ています。市場では、AI関連銘柄のバリュエーションが高水準に達しているとの指摘もあり、好材料が続く一方で過熱感を意識する声も聞かれました。
セクター別では、原油安を受けてエネルギー株が軟調となる一方、景気敏感株や一部ディフェンシブ銘柄が相場を下支えしました。金融株ではJPモルガン・チェースが下落し、ニューヨークダウの上値を抑える要因となりました。同社トップが「今後数年で最大200億ドル規模の買収を行う可能性」に言及したことが材料視され、投資負担への警戒感が広がったとみられています。
投資家心理を示すVIX指数は16.29と前日から0.72ポイント低下し、依然として落ち着いた水準にあります。主要指数が高値圏を維持する中でもボラティリティが抑えられており、市場全体が過度な不安に傾いている状況ではないと受け止められています。
日本市場（5月28日）
28日の日本株市場は、前日までの高値圏から一服する展開となりました。日経平均株価は前日比306.29円安の64,693.12円で反落し、取引時間中には一時1,100円超の下げとなる場面もありました。心理的な節目とされる64,000円を割り込む局面もありましたが、後場にかけて下げ幅を縮小し、終盤は落ち着いた水準で引けています。TOPIXも16.00ポイント安の3,902.01ポイントと小幅続落となり、全体としては調整色のある一日でした。
東証プライムの売買代金は概算10兆8,678億円、売買高は約26億873万株と高水準を維持しました。値下がり銘柄数747、値上がり銘柄数767、変わらず52と、指数は下落したものの個別銘柄の騰落は拮抗しており、全面安というよりは物色の方向性が入れ替わる相場だった印象です。業種別では非鉄金属、保険、電気・ガスなど23業種が下落した一方、金属製品、パルプ・紙、小売など10業種が上昇し、セクター間で明暗が分かれました。
相場の流れを大きく変えたのは後場の外部要因でした。昼休み中に「イラン革命防衛隊が米軍施設を攻撃した」との一部報道が伝わり、中東情勢の緊迫化が意識される中でWTI原油先物価格が1バレル92ドル台まで上昇しました。この原油高を受け、ハイテク株を中心に幅広い銘柄で手仕舞い売りが急速に広がり、日経平均は下げ幅を拡大しました。その後は要人発言などを受けて交渉進展への期待も意識され、過度なリスク回避姿勢はやや和らいだとみられていますが、地政学的なニュースが日本市場の短期的な値動きに与える影響の大きさが改めて意識された一日でした。
個別では、これまで相場をけん引してきた半導体関連に利益確定売りが広がり、半導体製造装置や部材関連にも売りが波及しました。防衛関連では三菱重工業が年初来安値を割り込む場面があり、銀行株も軟調でした。一方で、電子部品関連には需給のタイト化が意識され、太陽誘電や村田製作所が後場も強い動きを維持しました。AIやデータセンター向け需要を背景とした中長期的な成長期待が引き続き意識されているようです。
また、原油高を受けてINPEXが切り返し、小売大手のファーストリテイリングも堅調でした。内需・消費関連にも資金が向かう場面が見られ、物色の幅は広がっています。新興市場では東証グロース250指数が反発し、テーマ性のある銘柄に選別的な買いが入る一方、マイクロ波化学などには売りが出るなど、銘柄ごとの明暗がより鮮明になりました。
トレード銘柄｜保有銘柄の整理と利確が中心の一日
楽天証券｜デイトレードと積み立て投資
特定口座
- 464A QPSホールディングス
株 価： 3,970.0 → 4,325.0
約定時間： 2024/4/10 → 09:23:48
収 支： +35,500円
狙 い： QPS研究所時代から長期で保有していた銘柄で、宇宙関連のテーマ性が高まる中で上昇トレンドに入りつつありました。スペースXの上場観測も追い風となり、需給面の改善も意識されていたが、インデックス投資の利回りを上回った段階で利益を確定し、保有期間に見合ったリターンを得ることを意識していました。 - 7726 黒田精工
株 価： 1,319.0 → 13,30.0
約定時間： 2025/12/11 → 10:33:53
収 支： +1,100円
狙 い： 一時的な急騰局面でエントリーした銘柄で、その後は流動性が低下し値動きが乏しい時期が続いていました。直近になって再び動意づき、買値を上回る場面が見られたため、リスク管理の観点から利益を確保する判断をしていました。 - 2865 GXNDXカバコ
株 価： 1,267.0
数 量： +1口
合 計： 238口
SBI証券｜スイングトレード
買い増し銘柄
- なし
売却銘柄
- 2768 双日
株 価： 5,433.0円
数 量： -8株
合 計： 0株
売却理由： ポートフォリオ全体のバランス調整を目的とし、保有数が少なく利益が乗っていた銘柄から整理を進める方針の一環として売却しています。
4月末時点でのポートフォリオはこちらを参照してください。
反省点・総括｜保有銘柄の整理と今後のポートフォリオ改善に向けて
楽天証券では、長期で含み損を抱えていたQPSホールディングスをようやく利確でき、精神的な区切りとなる一日でした。宇宙関連のテーマ性が高まる中で上昇していたものの、長期保有による負担感もあり、適切なタイミングで利益を確保できた点は良かったと感じています。黒田精工についても、流動性の低さから値動きが乏しい期間が続いていましたが、ようやく買値を上回り利確できたことで、リスク管理の観点からも前向きな判断となりました。
一方で、デイトレードとしては持ち越しが発生している点など改善すべき部分もあり、少ない資金での運用という制約の中で難しい判断が続いています。まだ保有している銘柄もあるため、今後も適切なタイミングで整理していきたいところです。
SBI証券では、広く浅く保有している状況が続いており、利益が乗りにくい構造になっている点が課題として残っています。双日の売却はその改善に向けた一歩であり、今後も保有数の調整を進めつつ、買い増しは既存銘柄を中心に行う方針を考えています。明日以降もポートフォリオの見直しを進め、より効率的な運用を目指したいところです。