2025年3月5日のデイトレードでは、トランプ大統領の演説や関税政策が市場に与える影響に注目が集まりました。本記事では、実際の取引結果や収支、選定銘柄の根拠をブログ形式で公開。特に、防衛関連株の動向や演説内容が日経平均にどう反映されたかをわかりやすく振り返ります。
2025年3月5日の市況｜トランプ大統領の演説と日経平均の動向
米国市場（3月4日）
前日の米国市場は、トランプ大統領による関税政策の強化発言と経済指標の弱さが重なり、主要指数がそろって大きく下落しました。
ダウ平均は42,520.99ドル（前日比-670.25ドル）と大幅安。S&P500とナスダック総合指数も下げ幅を拡大しました。
トランプ大統領は、カナダ・メキシコからの輸入品に25％の関税を課すと発表。さらに、中国からの全輸入品に対しても追加関税を10％引き上げる方針を示しました。この強硬な通商政策により、企業収益の悪化や世界経済の減速リスクが意識され、市場はネガティブに反応しました。
加えて、2月の米ISM製造業景気指数（PMI）は50.3と、前月（50.9）や市場予想（50.6）を下回る結果に。特に「新規受注」が大きく落ち込んでおり、景気の先行きに対する不安が広がりました。
この日、エネルギーや情報技術といった景気敏感セクターは軒並み下落。一方で、食品や医薬品といったディフェンシブ銘柄は比較的下げ幅が小さく、資金の逃避先となった様子です。
日本市場（3月5日）
日本時間の午前11時より、トランプ大統領の施政方針演説が予定されており、東京市場は様子見ムードでスタート。
前場は、日経平均株価が前日終値を挟んで一進一退の動きでしたが、後場にかけてはやや買いが優勢に。結果として、日経平均は87円06銭高の37,418円24銭で取引を終えました。
演説の中でトランプ大統領は、「米国の勢いは回復した」と強調し、連邦政府職員にオフィス勤務を義務付ける方針を発表。
一方で、野党側のスロットキン上院議員は反論演説で、関税政策による消費者物価上昇や景気後退リスクを指摘しました。
日本市場でも、こうした発言内容が織り込まれつつあり、特に防衛関連株や輸出株には警戒と期待が入り混じった動きが見られました。最終的には堅調に推移したものの、引けにかけてはやや上値が重い展開となりました。
デイトレード銘柄｜防衛関連株と造船株の取引結果
- 7011 三菱重工業
- 株価：2,363.5 → 2,369.0
- 収支：+550円
- 根拠：前場、防衛関連株が軒並み上昇していたため反応。短期的な値幅を狙ってエントリー。売却後に下落へ転じたため、結果的には高値掴みを避けられた形。
- 7014 名村造船所
- 株価：2,396.0 → 2,398.0
- 収支：+200円
- 根拠：本来は後場トレード予定なしでしたが、チャートの上昇トレンドに反応して急きょエントリー。薄利ながら利確に成功。
反省点｜政治発言とテーマ株の連動性を再確認
本日は、トランプ大統領の演説と政策内容が市場に与える影響を改めて痛感しました。防衛関連株や輸出関連株のように、政治発言と連動しやすいテーマ株は、事前のシナリオを描くことが大切です。
また、エントリー・イグジットの判断をさらに緻密に行い、利益確定のタイミングを逃さないようにすることも重要。薄利でも確実に収支をプラスにすることが、デイトレードを続ける上での基盤になります。