2026年3月4日の日本市場は、前日の米国市場の急落と中東情勢を巡る地政学リスクの高まりを背景に、終日重たい展開となりました。原油価格の上昇や為替動向への警戒感も重なり、株式市場全体ではリスク回避姿勢が鮮明になっています。本記事では、当日の米国市場と日本市場の動きを整理した上で、実際の売買内容とその狙い、そして相場環境を踏まえた反省点についてまとめていきます。
2026年3月4日の市況｜主要指数がそろって下落した波乱の一日
主要指数（3月4日時点）
日経平均：54,245.54（-2,033.51）
TOPIX：3,633.67（-138.50）
NYダウ：48,501.27（-403.51）
NASDAQ：22,516.69（-232.17）
S&P500：6,816.63（-64.99）
米国市場（3月3日）
3日の米国市場は、主要3指数すべてが終値ベースで下落する展開となりました。NYダウは48,501.27ポイントで前日比403.51ポイント安、S&P500は6,816.63ポイントで64.99ポイント安、NASDAQは22,516.69ポイントで232.17ポイント安となっています。いずれの指数も取引時間中にはさらに下げ幅を広げる場面がありましたが、引けにかけては売りが一巡し、下げ幅をやや縮小する動きが見られました。
寄り付き直後は売り圧力が特に強く、NYダウは一時1,200ポイントを超える下落となり、S&P500やNASDAQも2％前後の下落率となるなど、非常に不安定な値動きが続きました。こうした急落の背景には、地政学的な緊張の高まりが投資家心理を強く冷やしたことが挙げられます。
指数全体としてはリスクオフの色合いが濃い一日でしたが、終盤にかけてはディフェンシブとされる銘柄や一部の大型ハイテク株に押し目買いが入り、全面安とはならない形で取引を終えました。一方で、小型株指数であるラッセル2000は2,608.36ポイントと47.59ポイント下落し、主力3指数以上に売られた点が特徴的でした。
また、指数以外の要因として注目されたのが中東情勢の不透明感です。米国とイスラエルによるイランへの軍事行動、それに対する報復の動きが意識される中、ホルムズ海峡を巡る原油供給への懸念が強まり、原油価格は上昇基調となりました。これにより、インフレ再燃への警戒感が市場に広がっています。
さらに、10年物米国債利回りが上昇する中で、株式と債券の両市場でリスク資産が売られる局面となり、金融政策の先行きに対する不透明感も相場の重しとなりました。セクター別では、エネルギーや防衛関連が相対的に底堅さを見せた一方、航空・旅行関連株や一部ハイテク株は弱含む展開となり、資金が景気敏感株から守りの銘柄へと移動している様子がうかがえます。
このように、3日の米国市場は指数の下落にとどまらず、地政学リスク、原油価格、金利動向といった複数の要因が絡み合う中で、方向感の定まりにくい一日となりました。
日本市場（3月4日）
4日の日本市場は、前日の米国市場の流れを引き継ぎ、中東情勢への警戒感と原油価格の上昇を背景に、主要株価指数が大きく下落しました。日経平均株価は54,245.54円と、前日比で2,033.51円安となり、3日続落となっています。TOPIXも3,633.67と、前日比138.50ポイント安で取引を終えました。
下落の背景には、地政学リスクの高まりが強く影響しています。イスラエルと米国による軍事行動に対してイラン側が反応を示すなど、中東地域の緊張が続く中で、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を巡る不透明感が意識されました。これにより、世界的に株式市場から資金を引き揚げる動きが広がり、日本市場でもリスク資産の売却が進んだ形です。
為替市場では、円相場はやや弱含みとなり、ドル円は157円台前半で推移しました。極端な円高や円安にはなりませんでしたが、円安基調が続くことで輸入物価の上昇やインフレ圧力への懸念が意識されやすい状況となっています。加えて、原油価格の上昇が企業収益に与える影響も警戒され、特にコスト負担が増えやすい業種では先行き不透明感が強まりました。
セクター別では、東証プライム市場の大半の銘柄が下落する展開となり、金融、輸送用機器、非鉄金属など主力株が軒並み売られました。こうした動きは、投資家が一斉にリスク回避姿勢を強めたことを示しており、指数の下落以上に市場全体の重さが感じられる一日でした。
直前まで上昇基調にあった日本市場ですが、外部環境の悪化によって相場の雰囲気が短期間で変化する典型的な局面となっています。このような局面では、短期的な値動きに振り回されやすくなるため、需給や資金の流れを意識した慎重な判断が求められます。
トレード銘柄｜下落局面を意識した分散と積み増し
楽天証券｜積み立て投資
特定口座
- 2865 GXNDXカバコ
株 価： 1,215.0
数 量： +1口
合 計： 198口
NISA口座
- 8729 ソニーフィナンシャルグループ
株 価： 150.0
数 量： +400株
合 計： +400株 - 9432 NTT
株 価： 150.4
数 量： +100株
合 計： 3,000株
SBI証券｜スイングトレード
買い増し銘柄
- 6501 日立製作所 +1株（合計9株）
- 9757 船井総研 +10株（合計20株）
売却銘柄
- なし
2月末時点でのポートフォリオはこちらを参照してください。
反省点・総括｜不安定な相場で売買を抑えた判断
地政学リスクが依然として不透明な状況にある中で、日本市場は大幅な下落となりました。デイトレードを検討するために各種ランキングを確認したものの、値下がり銘柄が大半を占めており、短期売買には向かない地合いであると判断し、取引は見送っています。
ソニーフィナンシャルグループは現在、特定口座で保有している400株については、将来的な非課税メリットを重視し、NISA口座への実質的な資産移動を進める方針としています。特定口座分については、株価の回復を待って利益確定を行う予定であり、本日の買付数量をやや多めにしたのは、この入れ替えを見越した先行取得という位置付けです。
また、NTTについても150円前後の水準で推移していたことから、価格帯を意識した上で100株を追加購入しました。SBI証券の高配当ポートフォリオも全体的に下落する中で、日立製作所と、取得単価に近づいていた船井総研を段階的に買い増ししています。
相場全体が不安定な局面ではありますが、短期的な値動きに振り回されるのではなく、保有目的や資産配分を意識しながら、落ち着いて対応していきたいと考えています。